アイアールマガジン

IR MAGAZINE
特別企画

快適環境の創造により、
社会へ貢献
「質」と「信頼」で
「選ばれる」企業へ

石田 博一

石田 博一
Hirokazu Ishida
代表取締役社長

2025年に創立100周年を迎える総合建築設備の三機工業。
節目の年に向けて、創業時の精神を受け継いだ経営ビジョンと社是を、
新たに「三機工業グループ経営理念」=「三機スタンダード」と制定した。 
時代が変わっても「社会の発展に貢献する」という精神は不変である。
2020年4月に代表取締役社長に就任した石田社長にこれまでの軌跡と目指す姿を聞いた。

事業領域は多岐にわたる

――貴社は1925年に建築設備会社として創立して以来、95年にわたり領域を拡大しつづけてきました。
現在の事業概要を教えてください。


石田博一社長(以下石田) 当社の母体は、旧三井物産の機械部です。創立時は、暖房・衛生などの建築設備や建材等を扱っていました。
 現在も「建築設備事業」が売上高の8割以上を占めていますが、時代のニーズに応じて多角化してきた結果、空調、衛生、電気、ファシリティシステム、機械システム、環境システムなど、事業領域は多岐にわたっています。

 幅広い事業領域において社会インフラに関わっていますが、企業間取引が中心ですので社名を聞いてもピンとこない方が多いかもしれません。
 例えば、東京ミッドタウン日比谷や虎ノ門ヒルズ ビジネスタワーのような商業・ビジネス施設をはじめ、自動車メーカーや電機メーカー、飲料メーカーなどの製造工場、病院、学校などの空調や衛生、電気のシステムを提供しています。
 また、情報通信や中央監視、金融機関の移転業務のプロジェクトマネジメントなどをするファシリティシステム事業も展開しています。

――建築設備事業以外の取り組みを教えてください。

石田 
物流システムの構築やコンベヤの製造・販売を行う機械システム、上下水処理場やごみ処理場の設備を提供する環境システムからなる「プラント設備事業」があり、このほかに、当社の保有資産の維持管理を行う「不動産事業」も展開しています。
 これだけ多岐にわたる事業を展開しているのは同業他社では例を見ません。

 どんな設備においても、建物にとって必要不可欠な快適環境を創造し、省エネルギーかつ効率的なシステムで人にも環境にもやさしい設備を提供しています。

社長就任、決意と取り組み

――2020年4月の社長就任からの所感をお聞かせください。

石田 
2020年度は、10年間の長期ビジョン“Century 2025”の中間地点です。
 当長期ビジョンでは、2016年度を起点に10年間を3段階に分けて、「質」と「信頼」を高め、より多くのお客さまから「選ばれる」会社を目指しています。
2020年度は、高い「質」がお客さまの満足を生み、満足・安心から「信頼」へと前進するフェーズです。
 私はこのタイミングで前社長の長谷川(現・会長)から大役を引き継ぐことになり、身の引き締まる思いをしています。


――社長就任を機に、「質」を「信頼」につなげる役割を担ったのですね。

石田 
品質や技術の向上については創業以来常に研鑽してきました。

 当中計では企業価値のさらなる向上のため、技術と人の向上を成長戦略の中核にしています。その要となるのが「三機テクノセンター」です。当社の保有不動産である三機大和地区(神奈川県大和市)の再開発プロジェクトのひとつとして、2018年に完成しました。技術と人を磨き「質」を高める地上6階、地下1階の総合研修・研究施設です。
 人事研修や資格取得に向けた座学研修のほか、より実践的な研修も受けられます。
 施工現場を再現したモックアップや実機を活用し、これまでは現場でしか習得しえなかった実践的な技術・技能を身につけることが可能です。
 
 また、当施設には、培ってきた知と先進の技術を束ね、最新のニーズに応える研究開発拠点「R&Dセンター」があります。
 多彩な事業展開に合わせ、持続可能な社会の発展に貢献する付加価値の高い研究開発を推進しています。

「選ばれる企業」になるために

――2025年に「選ばれる企業」になるための取り組みについてお聞かせください。

石田 
当社が選んでいただける企業になるには、ESGに配慮した経営やSDGsへの貢献など社会課題の解決に向けた取り組みが不可欠です。
当社はエンジニアリングを通じて快適環境を創造し、広く社会の発展に貢献することで、成長を重ねてきました。
 今後も変わらず、その方向性を突き詰めていくことが企業価値のさらなる向上につながるはずです。
 例えば、コロナ禍においては、医療現場などにおける気流制御の重要性がクローズアップされ、人を介さないための省人化というニーズも生まれています。
 
 こうした新たなニーズに今まで培ってきた技術を有効活用することが当社の存在意義であり、「選ばれる企業」への道筋だと思っています。

――最後に、株主還元への取り組みについて教えてください。

石田 
株主還元は、現在の中期経営計画“Century 2025”Phase2における財務・資本政策に基づき実施しています。
 2020年度は、1株当たりの配当金を通期70円(予想)とし、2020年8月に100万株の自己株式消却、2020年10月までに100万株の自己株式取得を実施し、株主還元の一層の充実と資本効率の改善に努めています。
 今後も引き続き重点項目として取り組んでまいります。





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