アイアールマガジン

IR MAGAZINE
特別企画

先進技術で建物に命を吹き込み
持続可能な地球環境を創造

  北野 晶平 

  北野 晶平 
  Shohei Kitano
  代表取締役
  会長執行役員

藤澤 一郎

藤澤 一郎
Ichiro Fujisawa
代表取締役
社長執行役員

「光と空気と水を生かす」をキャッチフレーズに、総合建築設備会社として数多くの建物に命を吹き込むダイダン。1903年創業の老舗でありながら、常に最先端のテクノロジーを取り入れ、業界をリードしている。今後の成長が期待される再生医療分野にも進出するなど、従来の建築設備の枠にとらわれない動きにも注目だ。

光と空気と水を生かし
建物に快適さを提供

 建物が長い時間を生き続けるためには、〝光と空気と水〟が欠かせません。命ともいえるその3要素を、さまざまな建物に吹き込み続けている企業が、私たちダイダンです。
   「光」を灯す〈電気部門〉では、高効率な受変電設備や照明設備、太陽光発電設備のほか、IoT技術を用いた制御システムなども手がけています。 「空気」を吹き込む〈空調部門〉では、施設の湿度・温度・風量を最適に保つ空調技術で、快適空間を提供。
 そして、「水」を送る〈水道衛生部門〉では、清浄で安全な生活用水を供給するとともに、高度な水処理設備による水の再利用も行っています。
 この3部門における最新技術が、オフィスビルや工場、医療施設などあらゆる建物に活かされているのです。

100年を超す社歴で育んだ
実績と信頼が大きな強み

 ダイダンは、2020年3月に創業117周年を迎えました。これまで当社は、官公庁舎や銀行、医療施設、商業施設など、日本全国に存在する、数多くの歴史的建築物の施工に携わってきました。この実績と信頼で、多くのお客さまを獲得してきたことが大きな強みとなっています。
 また、総合設備会社として、電気、空調、水道衛生を満遍なく施工しており、効率的なワンストップサービスを提供できることも当社の優位性のひとつです。トータルでの施工経験によって培われた独自の設備診断技術は、利益率の高いリニューアル工事の提案力にもつながっています。
 さらに、ICTの導入も当社の特長といえるでしょう。国土交通省が推進している施策「i-Construction(アイ・コンストラクション)」に、当社は積極的に取り組んでいます。設備の現況図の作成に3Dスキャナ、3D-CADを活用するなど、先進のICTを積極的に導入することで生産性を向上させているほか、労働環境の改善といった働き方改革も実現しています。
 

中期経営計画の業績目標を
軒並み前倒しで達成

 当社は現在、2021年3月期を最終年度とする3カ年の中期経営計画を進めていますが、計画初年度の2019年3月期には早くも、受注工事高と完成工事高の業績目標(共に1510億円)を達成しています。また、営業利益目標の80億円も、2020年3月期に1年前倒しで達成しました。工場やデータセンターなどの産業施設に対する設備投資の増加が、大きく貢献した格好です。
 海外で大型案件を複数受注したことも業績に寄与しました。海外事業は今後の成長に向けた重要分野で、現在展開しているシンガポールとタイにおいて受注拡大や採算性向上を図る一方、周辺諸国への展開も進めます。これにより、2020年3月期に102億円だった海外事業の受注工事高を、2023年3月期には150億円まで拡大させる計画です。
 

ZEBのトップランナーとして
低炭素化社会の実現に貢献

 持続的成長に向け、当社が注力している新規分野をご紹介しましょう。
 快適な環境を実現しつつ、省エネルギーと太陽光発電で年間での消費エネルギー量が正味ゼロになることを目指した最先端の建物を「ZEB*(ゼブ)」といいます。当社では、総合設備力を活かしてZEBの開発にいち早く取り組んでおり、業界でもトップランナーとして認められています。
 最近では、2019年5月に竣工した当社の四国支店「エネフィス四国」が完全「ZEB」を実現しました。
ZEBがこれからの建物の主流になると見て、トップランナーたる当社は、今後増加が見込まれる需要を取り込んでいく考えです。そして、快適性と経済性を向上させたZEBの普及を図ることによって、低炭素化社会の実現に貢献していきます。

*net Zero Energy Building(ネット・ゼロ・エネルギー・ビル)の略称

世界規模で着実に成長する
再生医療分野への挑戦

 持続可能な社会に向けて注力している、もうひとつの分野があります。
 当社はこれまで、医療、製薬分野の設備において多くの研究開発を行い、施工実績を積み重ねてきました。そこで培った技術を活かして、医療と製薬の双方の知見が求められる「再生医療分野」に取り組んでいます。
 2017年4月には再生医療事業部を創設し、同時に、オープンイノベーションラボ「セラボ殿町」を川崎市に開設しました。日本では、細胞培養加工施設(CPF)の整備費・維持費が高く、再生医療を低価格で提供できないという課題があります。これを解決すべく、当社では安全性と低価格、使いやすさを満たした画期的なコンセプトのCPFを提案し、実現に向けた開発・検証を進めています。
 また、2020年3月に川崎市のセラボ殿町に設立した新会社 「セラボヘルスケアサービス」では、CPFのエンジニアリングや再生医療向け装置・機器類の販売、レンタルラボ・細胞製造受託などを行っていきます。
 主力分野の設備工事業との相乗効果が高い再生医療分野を拡大することで企業価値の向上を図り、再生医療の発展と実用化という持続可能な社会の実現に貢献していく考えです。
 

創業120周年に向けて
企業価値向上に努めていく

 最後に、経営上の最重要施策である「株主さまへの利益還元」についてご説明します。当社はこれまで、公表している通期業績の各利益が達成または上回った期には、増配を実施してきました。今後も業績推移を見ながら配当金額を検討していくほか、自己株式の取得についても、資本効率の向上を鑑み、必要に応じて行っていきます。
 ダイダンは2023年に創業120周年を迎えます。ここに向けて、さまざまなステークホルダーと建設的な対話を行い、期待に応え続けることで継続的な企業価値向上を図ります。当社の未来にご注目ください。
《編集タイアップ広告》
株価情報
株価/チャートなど(野村證券サイト)がご覧になれます